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今までの授業では通用しない!?4技能が重視される今後必要とされる英語教育とは?

2015.04.29

今までの授業では、文法を中心とするリーディングとリスニングの2技能が重点的に指導されてきました。しかし今後は新たに「書く・話す」能力が要求され、4技能が身に付くような英語学習が要求されるでしょう。これによってどのように英語教育の現場は変化するのでしょうか。

オリンピックが日本の教育を変える?!

2020年の英語教育改革

2020年の東京オリンピック開催は日本の経済に大きな変化をもたらすことが期待されます。そして、この機会に日本の教育も大幅に変わることが予測されます。既に、文部科学省はグローバル化に対応すべく、2014年度から徐々に教育改革を進めています。今後、指導者側に要求される能力も大幅に変わっていくでしょう。

教育改革がもたらす3つの変化

今まで日本の英語教育では文法を中心とするリーディングとリスニングの2技能が重点的に指導されてきました。教員の方々は、文法を重点的に指導してきた方が多いのではないでしょうか。しかし、最近では「読む・聞く・書く・話す」の全てをバランスよく指導するべきであると言われ始めています。英語教育の現場で予想される変化としては主な変化は以下の3つが考えられます。

1.採用試験も4技能重視に!

2.もう文法だけでは授業はできない!

3.アクティブ・ラーニングの始動!

まだ4技能の時代はこないから、大丈夫だと思っている方や、スピーキングの指導は外国人講師が担当してくれるはずと思っている方、そんなことはありません。ぜひこれを読んで、いち早く対策を始めましょう!

1.採用試験も4技能重視に!

英語講師の採用に4技能

既に4技能試験を入試で活用している大学や高校もあり、今後ますます増加することが予想されます。このような変化を、教育関係者も敏感に読み取り、早めに対応していく必要があります。

いち早く対応を始めた例として、大阪府立高校の英語教育改革があります。大阪府教育委員会は、TOEFL iBTの対策となるような、4技能を伸ばすための英語教育を実施すべく、スーパー・イングリッシュ・ティーチャー(SET)の採用と活用を進めてます。講師はSETの採用選考において、4技能の能力を示すことが要求されます。具体的には、応募条件としてTOEFL iBTスコア100点以上またはIELTSスコア7.5点以上が設定されています。また、大学以上を卒業しており、特別免許を授与している人であれば、教員免許を持っていなくても応募が可能です。ここから、今後は「読む・聞く・書く・話す」の4つができる教員が優先的に採用されていくことが考えられます。

2.もう文法だけでは授業はできない!

英文法だけでは不十分

文部科学省は2020年を目安に2014年から進めている教育改革では、新たな教育のあり方を小・中・高で提示しています。これによって、指導者側も要求される能力が大幅に変わっていきます。文部科学省の改革計画によると、小学校では、コミュニケーションの取り方の基礎と簡単な英語の運用能力を養うことが目標に掲げられています。中学校では、日常的な話題について理解できたり、簡単な情報交換や自己表現ができたりすることが目標とされ、CEFR A1~A2程度が到達レベルの目安とされています。また、中学校と高校では今後、授業を英語で行うことが前提条件とされています。そして高校では英語による発表や討論や交渉などといったより高度な学習が目指されており、自分の考えを英語で表現する力が求められます。

小学校・中学校に関しては、学級担任を中心に指導を行うことが予定されています。学校によっては外国人講師を呼ぶ場合もありますが、あくまでの担任の方が主体となって改革された英語教育に対応していく必要があるのです。つまり、4技能はこれから教師になる方だけでなく、現役の教師の方々にも要求されることになるでしょう。

3.アクティブ・ラーニングの始動!

英語でアクティブラーニング

実用英語推進機構の安河内哲也代表理事は、「生徒に発話させないといけない。教材は先生が教えるのを前提に作るのではなくて、生徒がやるということを前提に作っていかないといけないんです」とおっしゃっています。株式会社ベネッセホールディングスが公開した「中高生の英語学習に関する実態調査 2014」によると、約8割以上の学生は授業中に「単語や英文を読んだり書いたりして覚える」と回答したが、「自分の気持ちや考えを英語で書く・話す」と回答した学生は、中2の約 6 割をピークに約3割程にまで減少する傾向があることが分かります。しかし、今後利用が増えるであろう4技能試験は、後者の能力を問うものが多いです。さらに、文部科学省の計画の一貫として、生徒の客観的英語力の検証と学内指導の改善のために外部検定試験を行うことが予定されています。大学入試においてもまた、4技能を測定可能な資格や検定試験の活用を広める計画がたてられています。

このようなことから、「自分の気持ちや考えを英語で書く・話す」能力を伸ばすための教育改革がまず行われると推測できます。これは、指導者の方々も「書く・話す」の能力を効果的に伸ばすような授業を求められるようになってくるということです。そして、「書く・話す」といったアウトプット作業をできるようになるためには、一方的に講師が教科書をもとに解説を行う、マニュアルに沿った授業ではなく、生徒が能動的に授業に参加するアクティブラーニングにフォーカスした授業を行う必要があります。

まとめ

以上3つの変化が、2020年に近づくにつれて、起こると考えられます。今後これらの変化に対応するに当たって、まずは敵を知りましょう! 本来の目的は実践的英語を日本の学生が身につけることです。しかし、4技能試験の攻略方法を考えることも非常に大切です。

本サイトでは、4技能試験の特徴と対策方法だけでなく、4技能を身につけるための一般的な学習方法も次々とご紹介させていただくので、是非ご活用下さい!

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